平成29年度国立大学図書館協会シンポジウム「電子ジャーナル購読をめぐる課題　－サスティナブルな学術情報流通のために－」が、去る12月21日（木）に東京大学小柴ホールで開催され、館長、管理職を中心に125名が参加した。

　本シンポジウムは、価格上昇に加え、円安や海外電子コンテンツへの消費税課税といった複数の要因による電子ジャーナル購読のための支出増に直面し、各大学では電子ジャーナルへのアクセス維持が困難になっている状況を踏まえて、電子ジャーナル購読に関する取り組み事例の共有と、電子ジャーナルの継続的かつ安定的な整備のために各大学が考慮すべき点についての意見交換を目的に開催された。

　冒頭に久留島会長（東大附属図書館長）および文部科学省の丸山学術基盤整備室長から挨拶があり、主催者の趣旨説明に続いて大学図書館コンソーシアム連合（JUSTICE）の報告、新潟、岡山、鳥取、名古屋、京都、大阪の各大学からの事例報告、さらに学術資料整備委員会電子ジャーナルワーキンググループからの報告が行われた。後半のパネルディスカッションでは、参加者から大学内での費用負担のあり方、パッケージ契約中止後の状況や研究に対する影響などの質問や電子ジャーナル購読の厳しい状況を積極的に広報する必要があるとの発言があり、各パネリストとの活発な意見交換が行われた。

　参加者からは、これまで得ることのできなかった他大学の取り組み内容を詳細に知ることができ有意義であったとの感想が多く寄せられた。今後、今回の報告や議論を参考に、各大学で主体的に電子ジャーナル購読問題の解決に向けて取り組むことが期待される。